まず何よりも大切なことは、「正しい知識を得ること」と「信頼できる支援者を見つけること」の二つです。
診断を受けた後、ご自身で本やインターネットを通じてさまざまな情報を調べられたことと思います。しかしながら、「何が本当に正しいのか分からない」と感じられた方も少なくないのではないでしょうか。
現在は、信頼できる専門家による書籍やホームページ、当事者による有意義な情報発信も増えております。一方で、効果が実証されていない療育法や、個人の成功体験だけを強調した情報には注意が必要です。
正しい知識がないまま療育を始めてしまうと、時間や費用が無駄になるばかりか、お子さんの健康を損なう可能性もあります。
そうしたリスクを避けるためにも、適切な知識と方法を分かりやすく示してくれる専門家の存在が不可欠です。
もし身近に相談できる専門家がいらっしゃるようでしたら、「わが子に今必要なことは何ですか」と、率直に質問してください。その際、あいまいな答えや抽象的な話だけで終わってしまうようであれば、慎重に見極める必要があります。
大切なのは、
「説明に納得できること」
「実践してみて、生活が確かに良くなったと実感できること」です。
そのような専門家と出会えることが、ご家族にとって大きな支えとなるはずです。
当相談室では、「行動分析学」の考え方に基づいて支援を行います。
行動分析学とは、人間や動物の行動に関する法則を、実験や研究を通じて明らかにしてきた学問です。たとえば、ある行動を増やすにはどうすればよいか、逆に減らすにはどうすればよいか、といったことを科学的に捉えます。
この法則は、子育てや教育、スポーツ、医療、経営、動物のしつけなど、さまざまな場面に応用されており、「応用行動分析学(Applied Behavior Analysis)」と呼ばれています。ABA(エービーエー)という略称でも知られています。
※なお、「ABA=自閉症の療育プログラム」と誤解されることがありますが、それは正確ではありません。
当相談室では、お子さまの行動や環境を丁寧に分析し、具体的な対応策を考え、実行します。その結果をふまえて方法を見直し、必要に応じて改善を重ねていきます。このように、行動分析学の知見に基づいた実践的な支援を行うことが、当相談室の療育の特徴です。
本当に様々です。
例えば、言葉やコミュニケーションの練習、トイレトレーニング、過度な偏食・少食・食べ歩きなど食行動の問題、激しいかんしゃく・自傷行動・他害行動・切り替えができないほどのこだわりなど将来強度行動障害に至るような行動への対応、歯磨きや散髪などへの激しい抵抗、急な飛び出しなど衝動的な行動、特定の場所でのパニック、就学に向けての行動(ひらがなを読む、書く、数をかぞえる、計算するなど)が挙げられます。
以上は一例ですが、お子さんの発達・行動に関するご相談であれば、どんなことでも相談をお受けします。
子どもがふだん生活している環境の中で支援を行うことが、もっとも効果的だと考えているからです。
とくに、知的障害をともなう自閉症のお子さんの場合は、「ある場所で覚えたことを、別の場所でも同じようにできるようになること」が難しい傾向にあります。たとえば、面接室で練習したことを家でも行うとなると、健常児よりも難易度が高くなります。
そのため、ふだん過ごしている場所で、いつも使っているものを使いながら練習するほうが、行動の定着につながりやすくなります。
また、宿題の出し方や記録の取り方を具体的に提案できることも、訪問支援の大きな利点です。
「ここでこうしてください」「この道具を使って記録しましょう」といった、生活に即した支援が可能になります。
さらに、学齢期のお子さんに対しては、家庭内で仕事に取組み、本物のお金を使って買い物をする、電車やバスに乗る練習をするなど、生活圏でのスキル獲得を目指す支援を行う場合もあります。
もっとも多い相談が「言葉」に関するものです。
これについては、年齢や発達段階、障害のタイプによっても対応が異なります。全く無発語の場合、オウム返しが中心の場合、現時点での意思表示の方法、物に対する要求の強さなど、お子さんの状態をよく観察しながら対応方法を考えていきます。
言葉やコミュニケーションの発達を阻害している要因も検討しなければなりません。現在の生活パターンや親御さんの関わり方を変えていただく必要があるかもしれません。
実際にお会いしてお子様の状態を確認しない限り具体的なアドバイスは難しいですが、大まかには“発語やコミュケーションを促進するための練習を行うこと”と、“発語やコミュニケーションの発達を阻害している要因を取り除くこと”が重要と考えます。
スタンダードな療育支援を確実に提供できることが、当相談室の強みです。
これは一見あたりまえのように思われるかもしれませんが、実はその「あたりまえ」がなかなか得られにくいのが現状です。
心理職として必要とされる“基本的な知識と経験”の一例を挙げると、次のようなものがあります。
・心理学の基礎知識を大学・大学院レベルで習得している
・実習や研究の過程で、専門の指導者からスーパービジョンを受けている
・療育に必要な理論や技法を理解し、個別のケースに適用できる
・児童精神科領域における診断や支援の仕組みを理解している
・心理検査を適切に実施・解釈し、その結果をわかりやすく伝えられる
・障害児に対する行政や福祉サービスの制度を理解している
私自身、大学院では児童のセラピーを中心に学び、心理検査をテーマに研究・発表を行いました。
在学中から総合病院の精神科で勤務し、多くの症例を経験しました。療育機関では、行動分析学に基づく療育相談にも取り組んできました。
これらは、心理職が療育支援を行ううえで備えておくべき基礎的な資質です。特別なものではありません。
しかし、こうした支援を安定して提供できる人材は、まだ十分に確保されているとは言えません。支援が必要なご家庭に、その“スタンダード”が届きにくいのが現実です。
だからこそ、「標準的な療育支援をお届けする」という姿勢が、当相談室の大きな特徴です。
初めて相談されるご家庭の場合は、月2回の頻度で開始することが多いです。
その後、状況に応じて月1回、2か月に1回など、相談の間隔を広げていきます。
また、小学校入学や転居といった節目で相談を終了するケースもあれば、年に数回のフォローを続けるケースもあります。
お子さんの状態やご家庭のニーズは一人ひとり異なるため、頻度や期間は個別に調整しています。
事務所は千葉市にあります。以前は千葉県内を中心に支援を行っていましたが、現在は千葉県内および東京都内近郊を中心に訪問しています。そのほかの地域についても、他のご家庭とのスケジュールを調整のうえ、訪問が可能な場合があります。遠方の方も、まずはご相談ください。
はい、相談料以外に費用が発生する場合があります。
主なものとして、「交通費」「コインパーキング代」「検査用紙代」、などが挙げられます。
料金については、こちらもご覧ください。
また、ご家庭で使用する療育教材(絵カードなど)を購入・作成した場合や、関係機関向けに資料や文書を作成する場合には、必要経費をご負担いただいております。
メールは、相談の受付や事前の連絡、必要な情報の確認などに使用しています。
次回の相談までの間に、簡単な確認を行うことはありますが、継続的な支援をメールだけで行うことはしていません。
オンライン相談については、対面での支援を補う形で用いることがあります。
原則はご家庭への訪問ですが、次回の訪問までに間があく場合や、感染症の流行時などにオンラインを活用することがあります。
いいえ。障害の有無や程度にかかわらず、お子さんの行動に関するご相談であれば対応しています。
むしろ診断を待たず、早期に適切な支援を開始する姿勢こそ大切と考えています。
診断名や発達検査の数値だけで、相談の可否を判断することもありません。
言葉の遅れを心配されてご相談いただくことが多いですが、偏食やトイレトレーニング、駅のホームを嫌がって泣いてしまうといったケースにも対応してきました。
「このようなことも相談できますか?」といったお問い合わせも、遠慮なくお寄せください。